キム・ヨナ「五輪憲章違反」? アクセサリー巡りネット過熱(J-CASTニュース)
バンクーバー五輪の女子フィギュアで金メダルを獲得した金妍兒(キム・ヨナ)選手をめぐり、思わぬ「場外戦」が起こっている。日本のネット上で「金選手が付けていたアクセサリーは、金選手がCMをしているもので、宣伝を禁じている『五輪憲章』に違反する」という指摘が相次いでいるのだ。中には「違反が確定したら、金メダル剥奪」というものもあり、騒動は過熱しつつある。
五輪が始まる前の段階から、金選手のCM人気は高く、現代自動車、サムスン電子、国民銀行などの韓国を代表する企業のCMに数多く出演していることは有名だ。金選手がCMに出たサムスンの携帯電話は、発売から7か月で100万台以上が売れたという。
■CM出演しているジュエリーブランドがPR
韓国企業からすると、五輪期間中も金選手の人気にあやかりたいのは当然だ。朝鮮日報によると、国際オリンピック委員会(IOC)のスポンサーであるサムスン電子や、韓国オリンピック委員会(KOC)と別途契約を結んだ現代自動車とナイキなどは、金選手のCMを五輪期間中も流し続けた。契約には、数億ウォン(1億ウォン=782万円)かかるとされている。
一方、LG生活健康や毎日乳業などは、「製品の特性上、多額のスポンサー料を支払ったとしても五輪期間中の売り上げ増は見込めない」などとしてKOCと契約を結んでおらず、五輪期間中の広告は取りやめた。
波紋が広がっているのは、金選手が競技や表彰式で耳に付けていた王冠型のアクセサリーをめぐってだ。このアクセサリーは、金選手がCM出演しているジュエリーブランド「ジェイ・エスティーナ」(J. ESTINA)のもので、同社の担当者は、テレビ朝日系のニュース番組「スーパーJチャンネル」にも登場し、
「これは、キム・ヨナ選手がオリンピックのショートプログラムで付けていた製品で、これがフリーで付けていたアクセサリー」
などとアピールまでしていた。この会社が五輪の公式スポンサーではなかったことから、騒動が広がった。
■日本のネットで「金メダル剥奪」の声相次ぐ
現在のオリンピック憲章の第51条には
「オリンピック開催場所の一部であるとみなされるスタジアム、会場、その他の協議エリアの、中と上空ではいかなる形の広告または他の宣伝も許されない」
とあり、さらに細則には
「いかなる形の広告や宣伝活動、コマーシャル等も、人、スポーツウェア、付属品(より一般的には、選手もしくはその他のオリンピック競技大会の参加者が着用する衣類、使用する用具)に表示してはならない」
とある。このことから、日本のネット上では「金選手は五輪憲章に違反している、仮に違反していれば、金メダル剥奪だ」との声が相次いでおり、すでに「まとめサイト」まで開設されている。
まとめサイトでは、今回の騒動を簡潔に説明した上で「この件を調査いただければ幸いです」などとする英語の例文が掲載されており、IOCや、韓国が今後五輪招致を競うとみられるドイツやフランスのマスコミなどの連絡先がまとめられている。すでにこの英文は、金選手の活躍を報じる米ヤフーニュースのコメント欄にも貼り付けられているのが確認されており、関係機関にも、すでに「メル凸」(メールで「突撃」すること)が行われている可能性が高い。
今回の騒動を報じている韓国のニュースサイト「クッキーニュース」によると、KOCの上部団体にあたる大韓体育会は「反論するに及ばない」と、現段階では事実上黙殺する構えで、記事では、
「競技現場で指摘されなかったということは、今も問題ないということ」
という韓国側関係者の声を紹介しており、アクセサリーは五輪憲章が定める「スポーツウェア、付属品」に含まれないとの見方だ。今後、韓国側が何らかの対応に出るかどうかが焦点になりそうだが、韓国側は、一連の騒動に辟易としている様子だ。
例えば前出の「クッキーニュース」では、グーグル日本版の検索画面で「yuna kim」と打ち込むと、検索回数が多いと表示される関連キーワードとして「金妍兒は他のフィギュアスケート選手に嫌われている」(yuna kim is hated by other figure skaters)という言葉が出てくることを紹介。
「日本のネットユーザーは、金選手のあら探しをするのに熱中している」
と論評している。
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・ 英文だけ「TSUNAMIない」 宮城県、メール誤配信(産経新聞)
・ 民主・小林議員、小沢氏に陳謝(時事通信)
・ 子供の年間衣料代 57%が3万円以下(産経新聞)
・ 与党3党 「政治とカネ」協議機関設置を野党に呼びかけへ(毎日新聞)
五輪が始まる前の段階から、金選手のCM人気は高く、現代自動車、サムスン電子、国民銀行などの韓国を代表する企業のCMに数多く出演していることは有名だ。金選手がCMに出たサムスンの携帯電話は、発売から7か月で100万台以上が売れたという。
■CM出演しているジュエリーブランドがPR
韓国企業からすると、五輪期間中も金選手の人気にあやかりたいのは当然だ。朝鮮日報によると、国際オリンピック委員会(IOC)のスポンサーであるサムスン電子や、韓国オリンピック委員会(KOC)と別途契約を結んだ現代自動車とナイキなどは、金選手のCMを五輪期間中も流し続けた。契約には、数億ウォン(1億ウォン=782万円)かかるとされている。
一方、LG生活健康や毎日乳業などは、「製品の特性上、多額のスポンサー料を支払ったとしても五輪期間中の売り上げ増は見込めない」などとしてKOCと契約を結んでおらず、五輪期間中の広告は取りやめた。
波紋が広がっているのは、金選手が競技や表彰式で耳に付けていた王冠型のアクセサリーをめぐってだ。このアクセサリーは、金選手がCM出演しているジュエリーブランド「ジェイ・エスティーナ」(J. ESTINA)のもので、同社の担当者は、テレビ朝日系のニュース番組「スーパーJチャンネル」にも登場し、
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まとめサイトでは、今回の騒動を簡潔に説明した上で「この件を調査いただければ幸いです」などとする英語の例文が掲載されており、IOCや、韓国が今後五輪招致を競うとみられるドイツやフランスのマスコミなどの連絡先がまとめられている。すでにこの英文は、金選手の活躍を報じる米ヤフーニュースのコメント欄にも貼り付けられているのが確認されており、関係機関にも、すでに「メル凸」(メールで「突撃」すること)が行われている可能性が高い。
今回の騒動を報じている韓国のニュースサイト「クッキーニュース」によると、KOCの上部団体にあたる大韓体育会は「反論するに及ばない」と、現段階では事実上黙殺する構えで、記事では、
「競技現場で指摘されなかったということは、今も問題ないということ」
という韓国側関係者の声を紹介しており、アクセサリーは五輪憲章が定める「スポーツウェア、付属品」に含まれないとの見方だ。今後、韓国側が何らかの対応に出るかどうかが焦点になりそうだが、韓国側は、一連の騒動に辟易としている様子だ。
例えば前出の「クッキーニュース」では、グーグル日本版の検索画面で「yuna kim」と打ち込むと、検索回数が多いと表示される関連キーワードとして「金妍兒は他のフィギュアスケート選手に嫌われている」(yuna kim is hated by other figure skaters)という言葉が出てくることを紹介。
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<津波>養殖棚が流出「被害は億単位」、肩落とす漁協も(毎日新聞)
南米チリの大地震による1メートル前後の津波に見舞われた東北地方の太平洋沿岸部では、カキやコンブ、ワカメの養殖棚が流されるなどの被害が報告されたが、人的被害はなく、1日朝から出漁する船もあって各漁港は活気を取り戻しつつある。
青森県八戸市では未明に避難指示が解除され、午前5時すぎに最後の避難住民12人が帰宅。日本有数の水揚げを誇る八戸港では、タラやホッキ貝の漁が最盛期を迎えており、早朝から出漁した「第5鱗洋(りんよう)丸」の荒木田晨満(のぶみつ)船長(70)は「海はもう大丈夫。何もなくてよかった」とホッとした様子。
岩手県沿岸部の宮古、大船渡、陸前高田市と山田、大槌町では、ワカメやカキの養殖棚が流された。宮古漁協高浜支所の大沢春輝支所長は「堤防を越す津波が来て、見る間に流されてしまった。被害は億単位だ」と肩を落とした。大船渡市漁協によると、同市末崎町など湾口地区でも養殖棚が流されたといい、カキ養殖をしている近藤秀昭さん(45)は「カキの棚には再来年用の種を仕込んだばかり。今は沖に出て状況を確かめることもできない」と不安そうに話した。
宮城県気仙沼市の気仙沼湾周辺では、冠水などの被害を受けた住民や、ワカメやコンブを養殖する漁業関係者らが早朝から、住宅内の清掃や被害の確認に追われた。
同市魚町の電器店経営、片桐克博さん(59)は「海水が店の中まで入ってきた。行政が土のうを置いてくれたら少しは助かったと思う」と落胆した表情。食料販売店経営の小野寺悟さん(60)は「店内に入り込んでいた海水は、朝早くに外へ出した。津波が来る前に商品を片付けていたので被害はなかった」と安堵(あんど)していた。
市立鹿折中の体育館では、近くの特別養護老人ホームから避難したお年寄り35人が一夜を明かした。同市育ちの千葉たまえさん(88)は「避難所に来るのは初体験。チリで地震と聞き、50年前の恐怖を思い出したが、今回は誰もけがをしなくて良かった。昨日は安心して眠れました」とホッとした表情を見せた。
【関連ニュース】
大津波:警報、注意報すべて解除 養殖棚などに被害
大津波・津波警報:鉄道24路線、東名高速などに影響
大津波・津波警報:北海道・根室市で30センチを観測
大津波・津波警報:JR北海道管内で特急など84本運休
大津波・津波警報:三陸沿岸など 午後、最大3メートル
・ 近鉄奈良線で人身事故、3万6千人に影響(産経新聞)
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・ 甦る往年の名テナー・永田絃次郎 (産経新聞)
・ <雑記帳>歴女来たれ…「甲州軍団出陣」信玄と歩く女性募集(毎日新聞)
・ 首相、朝鮮学校生徒との面会に意欲 高校無償化で(産経新聞)
青森県八戸市では未明に避難指示が解除され、午前5時すぎに最後の避難住民12人が帰宅。日本有数の水揚げを誇る八戸港では、タラやホッキ貝の漁が最盛期を迎えており、早朝から出漁した「第5鱗洋(りんよう)丸」の荒木田晨満(のぶみつ)船長(70)は「海はもう大丈夫。何もなくてよかった」とホッとした様子。
岩手県沿岸部の宮古、大船渡、陸前高田市と山田、大槌町では、ワカメやカキの養殖棚が流された。宮古漁協高浜支所の大沢春輝支所長は「堤防を越す津波が来て、見る間に流されてしまった。被害は億単位だ」と肩を落とした。大船渡市漁協によると、同市末崎町など湾口地区でも養殖棚が流されたといい、カキ養殖をしている近藤秀昭さん(45)は「カキの棚には再来年用の種を仕込んだばかり。今は沖に出て状況を確かめることもできない」と不安そうに話した。
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市立鹿折中の体育館では、近くの特別養護老人ホームから避難したお年寄り35人が一夜を明かした。同市育ちの千葉たまえさん(88)は「避難所に来るのは初体験。チリで地震と聞き、50年前の恐怖を思い出したが、今回は誰もけがをしなくて良かった。昨日は安心して眠れました」とホッとした表情を見せた。
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普天間移設は「15年暫定」=シュワブ陸上・嘉手納統合案決定−国民新(時事通信)
国民新党は3日の議員総会で、米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の移設案を正式決定した。キャンプ・シュワブ陸上部(同県名護市)案と、米軍嘉手納基地(同県嘉手納町など)への統合案。基地の固定化を避けるため、移設先は15年間の暫定利用とすることを明記した。
キャンプ・シュワブ陸上案は、1500メートルの滑走路を基地内に新たに建設する案。一方、嘉手納統合案では既存の滑走路を活用する。いずれの案でも、移設先の負担軽減に向け、ヘリ部隊などの訓練を海上自衛隊大村航空基地(長崎県)や陸上自衛隊東富士演習場(静岡県)、米領グアムなどへ分散移転する。
また、県内移設に対する地元の反発に考慮し、嘉手納基地の騒音軽減策を盛り込んだ。具体的には、同基地に駐機する米軍のF15戦闘機の一部を三沢基地(青森県)に、嘉手納基地以外に所属する「外来機」の訓練を関西空港(大阪府)に移転する。
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・ 予算案が2日夜に衆院通過=年度内成立へ−「政治とカネ」、なお焦点(時事通信)
・ エリック・アルモンテ
キャンプ・シュワブ陸上案は、1500メートルの滑走路を基地内に新たに建設する案。一方、嘉手納統合案では既存の滑走路を活用する。いずれの案でも、移設先の負担軽減に向け、ヘリ部隊などの訓練を海上自衛隊大村航空基地(長崎県)や陸上自衛隊東富士演習場(静岡県)、米領グアムなどへ分散移転する。
また、県内移設に対する地元の反発に考慮し、嘉手納基地の騒音軽減策を盛り込んだ。具体的には、同基地に駐機する米軍のF15戦闘機の一部を三沢基地(青森県)に、嘉手納基地以外に所属する「外来機」の訓練を関西空港(大阪府)に移転する。
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津波警報と注意報、一部で解除=青森、北海道−気象庁(時事通信)
気象庁は28日午後9時すぎ、青森県日本海沿岸に出していた津波警報と、北海道日本海沿岸南部、オホーツク海沿岸、陸奥湾に出していた津波注意報を解除した。
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・ 岩手・久慈港で1.2メートル=太平洋側各地で観測
・ 海沿い列車の運転取りやめ=高速通行止めも
・ 28日午後に津波到達か=日本の太平洋沿岸
・ 沖縄で震度5弱=本島では99年ぶり
・ <大津波・津波警報>JR運休相次ぐ 北海道〜近畿地方(毎日新聞)
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2ちゃんねるダウン 韓国からのサイバー攻撃か?(産経新聞)
巨大掲示板「2ちゃんねる」のサーバーが1日午後からダウンし、アクセスしづらい状態が続いている。原因は不明だが、韓国の有力紙「中央日報」(日本語電子版)では、韓国のネットユーザーが、1日の「三一節」(独立運動記念日)に2ちゃんねるへ大規模なサイバー攻撃を行う計画があると報じていた。
同紙によると、バンクーバー五輪の女子フィギュアで金メダルを獲得した韓国のキム・ヨナ選手に対し、2ちゃんねる上で多数の批判が寄せられていたことが原因。韓国のポータルサイトに「正当なテロ対応カフェ」という名前のコミュニティーが開設され、ユーザーが1日午後1時に攻撃を開始するとしていた。
また、2ちゃんねるの検索を手がける国内ネット企業にはサーバーがダウンする直前、攻撃予告をするメールが韓国人を名乗るユーザーから届いた。メールには、2ちゃんねるにキム・ヨナ選手の悪口が投稿されているため、仲間がサイバー攻撃を行うと書かれていたという。
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公共的施設の全面禁煙要請を全国自治体に通知 厚労省(産経新聞)
他人が吸うたばこの受動喫煙による健康被害を防ぐため、厚生労働省は25日、飲食店やホテル、百貨店など多くの人が利用する公共的な施設を原則として全面禁煙とすることを求める通知を全国の自治体に出した。喫煙可能な場所を限定する「分煙」では、指定場所以外に煙が流れ出すことが多く、厚労省はより実効性の高い対策が必要と判断した。ただ、罰則規定はなく、実施するかどうかは施設側の判断に任される。
通知は平成15年施行の健康増進法に基づく措置で、対象は学校、体育館、病院、百貨店や飲食店など人が多く集まる施設だ。健康増進法は、こうした施設の管理者に対し、受動喫煙防止措置の努力義務を課している。しかし、具体的な施策は示していなかったが、通知は公共的な空間については原則、全面禁煙とすべきだとしている。
屋外も、子供の利用が想定される公園などについては配慮するよう自治体に求めている。
全面禁煙がきわめて困難な場合は、将来的な全面禁煙を前提に、当面の間、喫煙可能な区域を設けるなどの対策を求めた。
厚労省は職場の原則禁止に向けた対策にも乗り出す方針。労働者の受動喫煙を防ぐよう事業者に義務づける労働安全衛生法の改正案を、来年の通常国会に提出することを検討している。
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・ インフルワクチン一本化か=WHO推奨受け−厚労省(時事通信)
通知は平成15年施行の健康増進法に基づく措置で、対象は学校、体育館、病院、百貨店や飲食店など人が多く集まる施設だ。健康増進法は、こうした施設の管理者に対し、受動喫煙防止措置の努力義務を課している。しかし、具体的な施策は示していなかったが、通知は公共的な空間については原則、全面禁煙とすべきだとしている。
屋外も、子供の利用が想定される公園などについては配慮するよう自治体に求めている。
全面禁煙がきわめて困難な場合は、将来的な全面禁煙を前提に、当面の間、喫煙可能な区域を設けるなどの対策を求めた。
厚労省は職場の原則禁止に向けた対策にも乗り出す方針。労働者の受動喫煙を防ぐよう事業者に義務づける労働安全衛生法の改正案を、来年の通常国会に提出することを検討している。
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【探訪 生物多様性 支え合ういのち】新潟県佐渡市 トキ(産経新聞)
■雪降る中“春”の兆し
「タアータアー」−。
谷間に響くトキの鳴き声。繁殖期に入った雄が雌を誘おうと声を振り絞っている。雌が反応しないと声はさらに大きくなり、切ない叫びにも聞こえてきた。
新潟県佐渡市で昨年9月、野生復帰を目指して放鳥された国の特別天然記念物のトキ20羽。その内1歳の雌が海を越え本州に渡ったが、今年1月再び古里・佐渡島に戻ってきた。
雌の近くには繁殖期を迎えた雄が2羽いる。その雄1羽が猛アプローチ。愛情表現ともいわれる雄が雌に木の枝をプレゼントする「枝渡し」も初めて確認された。
観察ではこの雄と愛情たっぷりに見えるが、ねぐらやえさ場を共にするのはもう一方の雄だ。
日本野鳥の会佐渡支部副支部長の土屋正起さんは「雄2羽はやる気満々かもしれないが、雌はまだ若く群れの感覚かもしれない」と考える。
どちらの雄が選ばれるにしろ、カップル誕生にはもう少し時間がかかりそうだ。(写真報道局 大山文兄)
◇
■掲載写真お分けします
掲載写真を実費でお分けします。問い合わせは、産経新聞社ビジュアルサービスTEL03・3275・8775(午前11時〜午後7時)。ホームページはhttp://www.sankei−syashin.com/
・ 感染経路は特定できず=愛知の鳥インフル(時事通信)
・ 地域医療機能推進機構法案の早期成立で要望書−関係自治体など(医療介護CBニュース)
・ <皇太子さま>思いやりの心を持って 50歳会見(5)(毎日新聞)
・ 五輪スピード 高木選手「空回り」 岡崎選手「次」に意欲(毎日新聞)
・ ハイチ大地震 政府がPKO実施計画を閣議決定へ(産経新聞)
「タアータアー」−。
谷間に響くトキの鳴き声。繁殖期に入った雄が雌を誘おうと声を振り絞っている。雌が反応しないと声はさらに大きくなり、切ない叫びにも聞こえてきた。
新潟県佐渡市で昨年9月、野生復帰を目指して放鳥された国の特別天然記念物のトキ20羽。その内1歳の雌が海を越え本州に渡ったが、今年1月再び古里・佐渡島に戻ってきた。
雌の近くには繁殖期を迎えた雄が2羽いる。その雄1羽が猛アプローチ。愛情表現ともいわれる雄が雌に木の枝をプレゼントする「枝渡し」も初めて確認された。
観察ではこの雄と愛情たっぷりに見えるが、ねぐらやえさ場を共にするのはもう一方の雄だ。
日本野鳥の会佐渡支部副支部長の土屋正起さんは「雄2羽はやる気満々かもしれないが、雌はまだ若く群れの感覚かもしれない」と考える。
どちらの雄が選ばれるにしろ、カップル誕生にはもう少し時間がかかりそうだ。(写真報道局 大山文兄)
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・ 感染経路は特定できず=愛知の鳥インフル(時事通信)
・ 地域医療機能推進機構法案の早期成立で要望書−関係自治体など(医療介護CBニュース)
・ <皇太子さま>思いやりの心を持って 50歳会見(5)(毎日新聞)
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・ ハイチ大地震 政府がPKO実施計画を閣議決定へ(産経新聞)
強盗に「包丁置きなさい」 コンビニ店員一喝 吹田、容疑の女逮捕(産経新聞)
22日午前3時50分ごろ、大阪府吹田市内本町のコンビニエンスストア「サンクス吹田内本町店」で、客を装った女がレジの男性店員(21)に包丁を突きつけ「お金ください」と脅した。異変に気づいた別の男性店員(19)が「包丁を置きなさい」と一喝。女が包丁をカウンターに置いたため、そのまま取り押さえ、警備会社の通報で駆けつけた吹田署員に引き渡し、同署が強盗未遂の現行犯で逮捕した。
店内に客はおらず、けが人はなかった。逮捕されたのは市内に住む無職の女(41)で「子供にご飯を食べさせたかった」などと供述しているという。
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強毒の混合ウイルス作製=鳥のH5N1と季節性インフル−東大医科研など(時事通信)
強毒性のH5N1型鳥インフルエンザと人の季節性インフルエンザ(H3N2型)のウイルスを組み合わせると、より病原性の高い混合ウイルスが出現しうることを、河岡義裕東大医科研教授、八田正人米ウイスコンシン大准教授らのグループが23日までに明らかにした。さらに、この場合に鍵を握る遺伝子も突き止めた。研究成果は米科学アカデミー紀要電子版に発表した。
従来の研究では、同様に作られたウイルスの病原性は元のH5N1より弱まっており、強毒ウイルスは生まれにくいと考えられていた。同教授は「新型の登場でH5N1の存在が忘れられているが、監視を続ける必要がある」としている。
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消費税4年間は上げず=鳩山首相(時事通信)
鳩山由紀夫首相は15日夕、菅直人副総理兼財務相が消費税引き上げの議論を3月から始める考えを示したことについて「4年間は上げないとの思いを守ることは、菅財務相にも理解してもらっている」と述べた。一方で「議論をスタートするのは結構だ」とも語った。首相官邸で記者団に語った。
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